ソニーは、2020年3月末までに最大で2000人をリストラを計画していることが判明した。
今回のリストラの対象となっているのは、同社の Xperia シリーズでお馴染みのスマホ事業の人員が対象。
ソニーのスマホ販売台数は年々減り続けている
2018年のXperia販売台数は、約650万台で、これは 5年前と比較すると、約1/6まで減っている。現在のソニーのスマホ世界シェアはたったの1％しかない。
中国メーカーの台頭はあるものの、スマホユーザーの数は増えているのに、Xperiaの販売台数が減り続けているのは異常としか言いようがない。
以前から、ソニーのスマホ部門は業績が悪く、たびたび問題視されていた。Xperia事業は2019年度までで、3年感も連続の営業赤字。撤退のウワサも出ていた。
平井会長の退任
ソニーと言えは、3月28日に、2012年4月から長らく社長を務め、その後会長に就任していた平井一夫さんが会長を退任することが発表された。
「マネジメントチームと社員が一致団結し、ソニーという会社をより一層輝かせていく体制が整ったと確信し、３５年間過ごしたソニーグループから卒業することを決めた」
とのコメントを発表していたものの、背景には赤字続きだったスマホ部門の責任を取る部分もあったのでは？
日本企業らしい動作の遅さが現状を招く結果に
海外メーカーがいち早くスマホに取り入れていた有機ELディスプレイやダブルレンズカメラなどを、ソニーがXperiaに搭載したのは2018年のことだった。
そして、ディスプレイ内蔵型の指紋センサーも、まだXperiaには搭載されていない。
技術を追求する割には、世界のトレンドを取り入れようとしない怠慢さが現状につながったとしか言いようがない。